耐震診断と改修

その家に合った、根拠のある耐震方法を

1995年の阪神淡路大震災以降、住宅の耐震に対する意識は高まりました。

その中で、「建物倒壊の原因は瓦屋根が重いから」と言う根拠の無い話から、軽量瓦が売れるという事態が起こりました。

しかし実際は、土台と柱の接合が弱かった事による「ホゾ抜け」という現象が、
多くの建物の倒壊の原因であることが分かりました。

阪神淡路大震災では写真のように、1階部分が潰れ、2階部分がそのまま残る形で倒壊している住宅が多く見受けられました。

これは、ホゾ抜けにより土台から柱が抜け1階部分が崩れ、その上に2階部分がそのままの状態で落ちたため、このような状態となっています。このホゾ抜け対策の為、2000年5月31日以降の住宅には、耐震対策として基礎・土台・柱を固定する「ホールダウン金物」というものを取り付けるようになりました。

それ以前の住宅に関しては、後付け耐震金物を取り付ける「耐震改修」という形で対策が行われるようになりました。

しかし、施工費用がかかる事と、取り付け義務がない事から、まだまだ普及が進んでいません。

そして、2011?。東日本大震災が起こり、改めて耐震に対する意識が高まりました。

この震災以降、国も耐震に対する対策を検討していますが、既存住宅への対応は依然として進んでいないのが現状です。

耐震改修を考えた際、まずは耐震診断と考える方が多いと思います。

決して間違いではありませんが、パソコンのソフトによる診断を行った場合、既存住宅の多くは「倒壊のおそれがあり」と診断されてしまいます。築年数が経っている住宅の場合、現状の建築基準と違う基準で施工されていますので、当たり前といえば当たり前の結果です。

リフォーム業者にとっては耐震改修を促すには良いのでしょうが、診断を受けた側は心配で仕方がありません。

これは、「診断を受けないで下さい」と言っているのではありません。

診断を鵜呑みにして過剰な改修見積を提案され、高額な耐震改修工事を行ってしまわない様に注意してください、
ということです。

そして、耐震金具を多く取り付けたから大丈夫と言う事ではありません。

その家、その家に合った、根拠のある耐震方法を検討をする事が大切です。

耐震診断を依頼する前に、まずはお電話でご相談ください。

0800-800-5060